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病床数
一 般 180床 結 核 10床 地域包括ケア病棟 50床 精 神 60床 感染症 4床 合 計 304床 - へき地医療拠点病院
- 地域災害拠点病院
- 二次救急輸番制病院
- 基幹型臨床研修病院
- 協力型臨床研修協力病院(長崎大学、佐世保市総合医療センター)
- 人間ドック実施
- 人工透析実施
- 未熟児室あり
- 五島地域リハビリテーション広域支援センター
- 6階 塔屋
- 5階 結核、内科
- 4階 小児科、産婦人科、内科、地域包括ケア(全ての診療科に対応)
- 3階 人工透析、手術、外科、泌尿器科、眼科、整形外科、耳鼻いんこう科、感染
- 2階 精神科、給食、物品供給、リハビリ、薬局、講義室、研究室、医局
- 1階 災害備蓄倉庫、エネルギーセンター、画像診断、救急、医療事務、厚生、外来
2~3階平面図
4~5階平面図
- 1. 当院は、厚生労働大臣の定める基準に基づいて診療を行っている保険医療機関です。
- 2. DPC対象病院、入院時食事療養、保険外併用療養費、施設基準等
DPC対象病院、入院時食事療養、保険外併用療養費、施設基準等(pdf) - 3. 保険外負担について
保険外負担料金(pdf) - 4. 明細書の発行に関する事項
「個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書」の発行について(pdf) - 5. 各病棟の看護配置について
各病棟の看護配置について(pdf) - 6. 患者相談窓口について
患者様からの医療相談・医療安全等に関する窓口を設置しております。
ご不明な点がありましたら、お気軽にご相談ください。
患者相談担当者、医療安全管理者が対応します。
※なお、相談内容は患者様の個人情報を保護するとともに、相談された方が
不利益になるようなことはありません。
- 7. 感染防止対策に関する取組事項について
感染防止対策に関する取組事項について(pdf) - 8. 後発医薬品の使用促進について
後発医薬品の使用促進について(pdf) - 9. バイオ後続品の使用促進について
バイオ後続品の使用促進について(pdf) - 10. トリアージの実施について
トリアージの実施について(pdf) - 11. 透析治療を行っている患者様へ
透析治療を行っている患者様へ(pdf) - 12. 手術等件数
令和5年手術等件数(pdf) - 13. 外来腫瘍化学療法診療料1にかかる掲示事項
外来腫瘍化学療法診療料1にかかる掲示事項(pdf)
- 第二種感染症指定医療機関
- 救急告示病院・二次救急輪番制病院
- 災害拠点病院
- へき地医療拠点病院
- 精神保健法・精神保健福祉法指定病院
- 優生保護法指定病院
- 結核指定予防医療機関
- 被爆者一般疾病医療機関
- 生活保護法医療機関
- 労災指定医療機関
- 公務員災害指定医療機関
- 不在者投票指定医療機関
- 船員法指定病院
- 五島地域リハビリテーション広域支援センター
- 衛生看護科実習施設
- 基幹型臨床研修病院・協力型臨床研修病院
- 認知症疾患医療センター(連携型)
- 応急入院指定病院
- 日本呼吸器学会 専門医制度関連施設
- 日本整形外科学会 専門医制度研修施設
- 日本眼科学会 専門医制度研修施設
- 日本医学放射線学会 放射線科専門医修練機関
- 日本精神神経学会 専門医制度研修施設
- 日本外科学会 外科専門医制度指定施設
- 日本内科学会 認定医制度教育関連病院
- 肝疾患専門医療機関
- 日本消化器病学会 専門医制度認定施設
- 日本肝臓学会 特別連携施設
- 日本消化器内視鏡病学会 専門医制度指導連携施設
- 日本透析医学会 専門医制度教育関連施設
分娩に関連して発症した重度脳性麻痺の赤ちゃんとその家族の経済的負担を速やかに補償します。分娩機関に過失がなくても保証金が支払われます。
※この制度に関する質問や登録については、医事係(内線1207)までお願いします。
産科医療保障制度のホームページはこちら
当院では今までは輸血を受けられた全ての患者様に輸血後感染症検査の実施をご案内しておりましたが、今後のご案内は担当医にて輸血後感染症検査が必要と判断された患者様に限定させていただきたいと思います。その理由につきましては、下記の記載をご参照いただきますようお願いいたします。
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当院では輸血を受けられた全ての患者様において、輸血によるHBV(B型肝炎ウィルス)、HCV(C型肝炎ウィルス)、HIV(ヒト免疫不全ウィルス)への感染の有無を確認する目的で、輸血を受けられた日から約3ヶ月後に輸血後感染症検査の実施をご案内しておりました。
しかしながら、2014年に輸血用血液に対する個別NAT検査(核酸増幅検査)が導入されたことから、輸血による感染症は大幅に減少しております。日本国内における2015年から過去5年間の遡及調査においては、輸血後にHBVへの感染が3倍報告されましたが、HCV、HIVへの感染は認められませんでした。
このような状況を踏まえて、令和2年7月に日本輸血・細胞治療学会から輸血後感染症検査実施症例の選択について通達がありました。HBV、HCV、HIVの輸血後感染症検査は、従来から感染が疑われる場合に実施される検査とされており、患者様や医療者の負担、費用対効果の面から考えても、輸血された患者様全例に実施すべきではないとの考えが示されました。
日本輸血・細胞治療学会の見解を踏まえ、当院におきましても、担当医が必要と判断した患者様に限定して輸血後感染症検査を実施する方針へと変更させていただきたいと思います。